Criteoが行った2015年第3四半期の調査によると、オンライン購入の半数以上で、複数のデバイスが利用(クロスデバイス・ショッピング)されており、最終的なオンラインでの商品の購入の半数近くはモバイル端末で行われていることが分かりました。
クロスデバイス・ショッピングは、もはや新たな常識となっており、小売業者は、買い物客の約半数が最終的な購入に至るまでに複数のデバイスを使ってショッピングサイトを訪れているという現状を踏まえ設計し直す必要があります。
ショッピングで複数のデバイスを利用するユーザが、最終的な購入でモバイルを利用する割合は、平均より5%高くなっています。
つまりこれは、商品の閲覧は会社のパソコンや自宅のノートパソコンで行い、実際の購入手続きは後でモバイル端末を手にしているときに行うユーザが増えているというを意味しています。
また、パソコンからの購入するユーザーの31%が購入前にモバイルからもアクセスしています。
つまり、買い物の際には同じ小売業者のデスクトップサイトとモバイル用サイトの両方を見ているということです。
世界的に見てみると、平均でEC市場における商取引全体の35%をモバイル端末での取引が占めています。
日本は商取引き全体の48%がモバイル端末での取引です。
数字からも分かる通り、日本のEC市場のモバイルシェアは主要国の中でもトップクラスだということです。
日本のモバイルコマースにおいて顕著なのが、スマホ比率の高さです。
また、モバイル商取引で使用されるデバイスの割合は、世界的にもスマートフォンのほうがタブレットより大きくなっています。
スマホ経由でのECの成長性は高く、今後スマホの比率がさらに伸びることは間違いないでしょう。
もうひとつ日本のモバイルコマースの特徴として、コンバージョンレートの高さが挙げられます。
日本のモバイルでのコンバージョンレートはアメリカと比較して約3倍にも上ります。
また、収入源の柱の1つとして、モバイルアプリに注力している小売業者では、アプリからの売上の割合が非常に大きくなっており、アプリに注力した小売業者のモバイルリテールのコンバージョンレートを見てみると、アプリはモバイルブラウザに比べて、コンバージョンレートが高く、ショッピングにおいては3.7倍にも上っています。
その要因は2つあり、アプリは楽しみながら商品を閲覧できること、そしてアプリのほうがモバイルブラウザよりも購入手続きが簡単であることです。
 

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